テレワークのメリットとデメリットは？導入のポイントをご紹介

近年働き方が多様化しており、会社に出社してオフィスで仕事をする、というスタイル以外にも選択肢が増えてきました。その中でも多くの企業が注目しているテレワーク。導入にはどのようなメリットはあるのでしょうか？ デメリットと併せて、テレワークを導入する際のポイントについてご紹介します。

テレワークとは？

テレワークとは、情報通信技術（ICT=Information and Communication Technology）を駆使した、オフィス以外で働く勤務スタイルのこと。テレ（tele=遠距離）とワーク（work=働く）をつなげた造語で、時間や場所にとらわれない働き方を指します。

テレワークの分類

テレワークにも、実際のワークスタイルや働く場所などによってさまざまな呼び名があり、大別すると「雇用型」と「自営型（非雇用型）」に分けられます。 ・雇用型 企業などに雇用されているけれども、会社以外で働くスタイルが雇用型テレワークです。雇用型は細かくさらに3つに分類されます。 【自宅利用型（在宅勤務）】 いわゆる在宅勤務で、自宅を仕事場として利用し業務を行うスタイルです。病気や子育て、家庭の事情などにより出社が難しい方や、プログラマーなど勤務場所が変動しない内勤の方に適しています。 【モバイルワーク】 モバイルワークは、クライアント先や営業の移動中、またコワーキングスペースなどでパソコンなどを活用して働くスタイルです。外回りなどの際に適していることから、「外勤型テレワーク」と呼ばれることもあります。 【施設利用型】 施設利用型とは、サテライトオフィスやテレワークセンターなど、企業自体が準備した遠隔拠点で働くスタイルです。自宅では作業場所の確保が難しい場合や、会社までの通勤が困難な場所にいる方に適しています。 ・非雇用型 企業などに雇用されていない自営業の方が、ICTを活用して働くスタイルのテレワークです。雇用型と同じように、ワークスタイルや働く場所によって呼ばれ方が変わり、「ノマドワーカー」「SOHO（Small Office/Home Office）」「在宅ワーカー」などの呼び名があります。

テレワークのメリット・デメリット

テレワークを導入すると、企業と雇用される側双方にメリットとデメリットがあります。基本的には具体的にどのようなものがあるか見ていきましょう。

メリット

【企業側のメリット】 ・転職防止 ・パフォーマンスの向上 ・交通費などコストの削減 ・働きやすさという点での社会的評価の獲得 【被雇用者側のメリット】 ・ライフスタイルに合わせた働き方の実現 ・時間的、精神的な余裕の獲得 ・スキルや経験の有効活用

デメリット

【企業側のデメリット】 ・労務実態の不透明化 ・情報漏えいのリスク ・組織としての結びつきの低下 【被雇用者側のデメリット】 ・出来高制になった場合の労働長期化 ・コミュニケーション機会の損失

テレワーク導入のポイントは？

テレワークを導入する際には、事前に決めておくべきことが3つあります。

労働管理方法

まず明確にしておきたいことが、どのようにしてテレワーカーの勤務実態を透明化するのかという、労務管理方法です。仕事の評価制度や時間管理など、出社する場合とテレワークで変更点を設けるのかなどが検討すべきポイントになります。

情報通信システムの整備

テレワークを実施するには、情報通信システムの手配が必要です。 通信手段を通常のVPNにするのか、シンクライアントPCとシンクライアントサーバーにするのか、認証用USBを使って仮想シンクライアント環境をつくるのかなどシステム整備の点で考えるべきことがあります。 また、オフィスにいる他のメンバーとはどのように情報共有をするのかなども検討ポイントです。

作業環境の整備

在宅勤務の場合は、テレワーカーの自宅にある机や椅子を使えば良いのですが、サテライトオフィスを活用する場合などは空調や照明設備を整える必要があります。 プライバシーに配慮した作業環境を考えましょう。

おわりに

テレワークは、企業側にも被雇用者側にとっても大きなメリットがある勤務形態です。出社が困難な場合でも業務を円滑に回すことができますし、ワークライフバランスを改善するという意味でもメリットは大きいでしょう。 ただし、勤務実態が見えにくくなる、コミュニケーションが減るなどのデメリットもあります。テレワークを導入する際には、ご紹介したポイントを参考に、現状に合ったスタイルのと方法を検討してみてください。